サッカーくじを運営する日本スポーツ振興センターは15日、東京都内で助成審査委員会を開き、東日本大震災で損壊したJリーグのスタジアム修復など緊急復興支援事業として、くじの収益から約26億6千万円を拠出することを決めた。
J1の仙台、鹿島、大宮、J2の水戸、栃木の各本拠と宮城スタジアムを所有する自治体に1億円ずつ助成するほか、被災地の小学校でスポーツ選手が訪問授業を行う支援事業に最大3億円を充当する。被災地の要望を聞き、スポーツ施設の補修やスポーツ活動支援にも資金を提供する。
復興支援の財源を捻出するため、2011年度のサッカーくじによる通常の助成金は施設整備で20%、スポーツ活動で10%が一律に削減された。ただ、くじの10年度の売り上げは史上2番目に多い約848億円に達しており、11年度の助成はいずれも過去最高の2620件、約128億円となった。

共同通信