日本プロサッカー選手会は21日、現役引退後の就労支援のために来店型保険販売店などを展開する「ライフプラザホールディングス」とプログラムの創設を決めたと発表した。同社が毎年、数十名の引退選手を雇用。研修後に各店舗の窓口業務に就くほか、各地域でサッカースクールなどを行うとしている。
同社の今野則夫社長は「選手は基本的に頑張り屋。引退選手が大きな役に立つのではないかと思った」と話した。選手会の藤田俊哉会長は「選手会、サッカー界としてセカンドキャリアをどうするかは課題だった。引退後の選手に多くの選択肢を持たせることで、より集中してサッカーに打ち込めると思う」と意義を強調した。

共同通信